同棲って会社や職場にバレる？報告する際のポイントや手続きについて解説

同棲する際に気になるポイントのひとつが、会社や職場への報告の有無ですよね。

人によっては「同棲していることがばれるのは嫌！」と思う方もいるかもしれません。

そこで今回は、同棲する際に会社に報告すべき内容・ポイントについて紹介したいと思います。

同棲する際に報告すべき内容と、どうすれば会社にばれないか

まず「職場に同棲を伝えるべきかどうか」ですが、結論から言うと必ず報告しなければならない、といった義務はありません。

そのため、会社にバレることなく二人暮らしを始めること自体は可能です。

ただし「何も報告しなくてOK！」というわけではなく、当然伝えなければならない内容というのもあります。

具体的に言うと、以下の3つです。

住所や通勤経路の変更

同棲に限らず引っ越しをした場合、住所や最寄り駅が変更した旨は会社にきちんと伝えておく必要があります。

これは、勤務時間外に災害が起こった時の安否確認であったり、通勤経路に合わせて適切な交通費を支給できるようにするためです。

けっして住所から建物・間取りを詮索されたり、「2LDKに住んでるから怪しい！」といったことにはならないので安心してください。

ただしパートナーも同じ会社・職場で働いている場合、2人して同じタイミングで同じ住所へ変更することになるので、その場合は同棲がバレてしまう可能性があります。

基本的に、社員の個人情報は総務部門で管理されることが多いため、手続きの仕方によっては上司に住所が知られず済む場合もあります。

それでも、最低限「○○市に引っ越します(引っ越しました)」くらいの報告はしておいた方がいいです。

もし職場恋愛でどうしても同棲がバレたくないのであれば、引っ越す時期をずらすといった対策も検討した方がいいかもしれませんね。

(年末調整など)住民票や世帯主・続柄について

年末調整を行う際など、住民票を提出したり記載されている情報をもとに手続きを進めていくことがあります。

ここで注意したいのが、「世帯主」の扱いについて。

同棲の場合の世帯主の決め方としては、大きく2つの方法があります。

このうち、2番目の「住民票を1つにする」方法を選んでしまうと、書面にパートナーの名前が載るため住民票を確認された時点で同棲がバレてしまいます。

住民票登録や世帯主については過去の記事でも詳しく紹介してるので、よかったらこちらも参考にしてみてください。

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(家賃補助を受ける場合)住民票と賃貸契約書のコピー

会社から家賃補助を受ける場合、基本的に「住民票」と「賃貸契約書のコピー」が必要になってきます。

住民票については前述の通りですが、賃貸契約書に関しても書式によっては同居人のサインが必要になる場合があるんです。

つまり、家賃補助を受けるために賃貸契約書のコピーを渡すとなると、契約内容から同棲がバレてしまう可能性があります。

会社によっては「同棲だと家賃補助の支給はできない」といったルールもありますので、そのあたりは事前によく確認しておくようにしましょう。

基本的に同棲は伝えなくてOK！ただし職場恋愛や住民票には注意

この記事では、同棲する際に会社に報告すべき内容・ポイントについて紹介しました。

基本的に同棲を会社に伝える必要はないため、バレずに二人暮らしを始めること自体は可能です。

ただし、職場恋愛や住民票・賃貸契約書の提出時など、場合によっては会社に勘ぐられてしまう場合もあります。

何を報告するべきか・何に気を付けるべきかは事前にきちんと把握したうえで、万全の状態で同棲生活を楽しむようにしてくださいね。